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求人募集の方法とメリット・デメリット

「求人募集しているのになかなか採用できない…」と頭を悩ませていませんか？
もしかしたら、求人募集の方法や掲載する求人媒体を間違えているかもしれません。

「どれも一緒だろう」と安易に決めてしまうと、採用どころか応募すら来ないという最悪の事態も起こりかねません。
求人募集と一言で言っても、貴社の採用ニーズによってベストな方法は違います。
ここでは、”求人募集の方法、それぞれのメリット・デメリット”をご紹介します！

「求人募集したいけどんな方法があるの？」
「どの求人媒体に掲載すれば良いのかわからない！」
なんて方もぜひご覧ください。しっかり把握し、採用を成功させましょう！

【1】押さえておくべき7つの求人募集方法

代表的な求人募集の方法は7つです！
ご予算、採用ターゲットなどによって最適な募集方法は異なります。

• ハローワークを活用
• 大学や専門学校を活用
• 求人媒体を活用
• 人材紹介を活用
• 人材派遣を活用
• SNSを活用
• 知人の紹介を活用

7つの求人募集方法を「コスト」×「人材のスペック」×「人材の母数」の3軸でポジショニングするとこのようになります。
貴社の採用ニーズに合いそうな方法はありますか？それでは、それぞれの方法について詳しく説明します。

1-1 ハローワークを活用

ハローワーク内に設置された求人検索端末に求人情報を掲載する方法です。
企業（事業所）の住所を管轄するハローワークで申込をすると、求人情報がハローワークの情報端末内に掲載されます。
「事業所登録シート」「求人申込書」に記載した内容が「求人票」というものに反映される流れになっています。
希望すれば、ハローワークインターネットサービス（ハローワークの運営するWebサイト）でも公開することができます。

※事業所登録シート…事業所（企業）の基本的な情報を登録します。会社概要・事業内容・福利厚生など。
※求人申込書…求人の条件などを記載します。仕事内容・雇用形態・雇用期間・給与など。

1-2 大学や専門学校を活用

大学や専門学校の掲示板や学内システムに求人情報を掲載する方法です。
大学の就職課（就職支援センター・キャリアセンター）に求人票を提出する必要があります。
申込の手続きは大学ごとに異なるので、求人掲載を希望する大学のホームページでご確認ください。
主に、申込書（求人票）をダウンロードしFAX・郵送か、大学の求人受付サイト上で申込の2パターンになります。
大学によっては、企業側で用意した求人票のフォーマットでも受け付けてくれる場合があります。

1-3 求人媒体を活用

求人媒体は大きく分けて2種類あります。
「Web媒体」と言われるものと、「紙媒体」と言われるものです。
Web媒体は、インターネット求人サイト（マイナビ転職、DODAなど）に求人情報を掲載する方法です。
紙媒体は、新聞・情報誌・フリーペーパーなどに求人情報を掲載する方法です。

どちらも、利用者・読者の数や層などの媒体情報をもとにセグメントをきってターゲティングできることが特徴です。
求人媒体と言っても、Webと紙では活用方法が異なるので分けてご紹介します。

Web媒体の活用方法

代表的なところで言うと、マイナビ・リクナビ・＠type・DODAなどは一度は耳にしたことがあると思います。
Web媒体に限らず、求職者は仕事探しをする際、「賃金」と「職場の雰囲気」を重要視しています。
賃金は最低限どの求人方法でも掲載しますが、Web媒体であれば採用条件などの王道情報から、職場の雰囲気や先輩社員からのメッセージなどバラエティに富んだ情報を掲載することができます。
求人の情報量は紙媒体に比べ圧倒的に多く、「職場の雰囲気」をわかりやすく伝えられるという点ではWeb媒体が一番だと言えます。
そういった情報を掲載できるということは、求職者が実際に働くイメージを持ちやすくなるので、応募を促す役割があります。

求職者が求める情報は当協会が平成26年に行った調査によると、求職者が仕事を探す際に重要視する項目として「賃金に含まれる手当の内訳」や「職場の人間関係・雰囲気」が上位に挙げられました。
引用元：公益社団法人全国求人情報協会 募集・採用の基礎知識 05ページ

インターネットを日常的に活用している若年層は、就職活動や転職活動の際、まずインターネットで情報収集します。
Web媒体に掲載すれば、いつでもどこでも求職者に求人を閲覧してもらえますし、応募も24時間受付可能です。
また、求職者がサイトに会員登録する際に、年齢・性別・希望業種・希望職種・希望年収…などの情報を入力します。
それらのデータをもとに、多様な検索軸を設けたり、企業側から求職者にコンタクトをとることができたりと、応募数を拡大するための様々なサービスを展開しています。
自ら求人サイトに会員登録し、自ら求人を検索しているので、意欲的な人が多いことも特徴です。

紙媒体の活用方法

新聞の求人広告欄や折込チラシ、求人情報誌などです。
転職情報誌は、かつては有料で販売されていたものが多かったですが、現在ではフリーペーパー化しているものが多いです。
Web媒体が主流と言われるようになりましたが、採用ニーズによっては紙媒体も効果的です。
無料の求人情報誌が駅やコンビニなどに設置されているのを目にする機会は多いと思います。
求人情報誌は全国版と、いくつかの地域に区切ってエリア版を発行しているケースも多く、地域密着型の採用を得意とします。

求人広告を取り扱っている会社は、主にメーカー直販と代理店の大きく2つに分かれています。直販と代理店、それぞれのサービス・特徴については「メーカー直販と、求人代理店（ONE）の違い」のページにまとめています。どうぞご覧ください。

1-4 人材紹介を活用

人材紹介会社に「こういう人が欲しい」と伝え、人材紹介会社の登録者の中から条件に合う人材を紹介してもらう方法です。「転職エージェント」とも呼ばれています。
キャリアコンサルタントと呼ばれる人材紹介の担当者に、求める人物像・スキルなどを伝えると基本的にはそれに合致する人材を紹介してくれて、候補者との連絡なども仲介して行ってくれます。
そのため、一般的な採用活動における応募・面接・選考にかかる手間を少なからず軽減できます。

紹介してもらった人材を採用する場合、紹介手数料として人材紹介会社に報酬を支払います。
人材紹介会社にはそれぞれ得意な業種や職種がある場合も多いため、採用ニーズに合った人材紹介会社を利用しましょう。

1-5 人材派遣を活用

人材派遣会社が雇用する派遣スタッフを、時給いくらで借りてくるという方法です。
一般派遣において人材の年齢や性別を指定することや、人材を特定する目的の派遣スタッフとの事前面接や履歴書の確認などは認められていません。（紹介予定派遣の場合は認められています。）
※一般派遣…業務の期間だけ就業する非常用雇用。登録型派遣とも言われ、最も一般的。
※紹介予定派遣…ゆくゆくは社員としての雇用を予定して、（最長6ヶ月）派遣スタッフとして雇用。

派遣スタッフは人材派遣会社と雇用契約を結んでおり、給与の支払いや社会保険の手続きなどは人材派遣会社が行います。
貴社は人材派遣会社と労働派遣契約を結び、人材を派遣してもらう代わりに派遣料金を支払います。
時給の設定はそもそも派遣会社ごとに異なり、職種やスキルなどによっても変動します。専門的な職種であれば時給は高くなり、同職種の場合はスキルの高い人材ほど時給が高くなります。
貴社が人材派遣を利用する場合は、貴社の社員が同じ業務を行った場合と比べて「どれだけコスト的にメリットが見込めるのか」という点が重要です。